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自費出版で利益は出せるのか?

自費出版を考えたとき、利益が出るのかどうかは気になるポイントです。自費出版では、本が売れて発生する利益以外にも大きな価値があります。自費出版で期待できる利益と価値についてまとめました。

Zenken
調査したのは…
Zenken 富裕層メディア調査チーム
Zenken

コンテンツマーケティングを戦略的に行い、クライアントの課題解決・集客支援を実現してきたZenken。
今回はZenkenの富裕層メディア調査チームが、富裕層のビジネスやライフスタイルについて調査。出版を軸に富裕層向けサービスを展開するサンライズパブリッシング株式会社取材協力のもと、記事を作成しています。

自費出版での利益は難しい

自費出版には様々な形がありますが、もし書店で販売することを想定した出版であれば、出版社が運営している自費出版サービスを利用することになるでしょう。売り上げの配分は契約によって異なりますが、定価の数%が著者の取り分などと決まっているケースが多いです。仮に定価1,000円の書籍を著者の取り分10%の場合、1冊100円となります。500冊売れたら5万円の収入です。制作費用が5万円以上なら赤字、5万円未満ならその差額が収益ということになります。

定価1,000円の本を多くの人に販売するには、売れるテーマを調査して、広告費なども使い、売れる土台を作り込まなければいけません。出版会社では、緻密なマーケティングを行った上で利益が見込める本を出版します。

しかし、そもそも「本が売れない」と言われている時代です。個人の自費出版で本を売るのは、簡単なことではありません。

自費出版の場合、利益を見込めるようなテーマや販促活動を用意できないケースがほとんど。利益を出すのは難しいと言えるでしょう。

自費出版でかかる費用

原稿製作

出版をするのであれば、原稿を書く必要があります。自分で執筆して校正などを行う場合は原稿製作に費用はかかりません。しかし、ライターに代筆やリライトをしてもらう場合や校正・校閲者に依頼する場合は、もちろん費用が発生します。

また、執筆にあたって必要になる取材費やプロのアドバイスを受ける場合のコンサルティング費、出版会社の担当者による進行管理なども考慮するべき費用です。自費出版の契約時点ですでに原稿が仕上がっている場合、原稿製作費はかかりません。

デザイン

本は、原稿があれば完成するわけではなく、デザインが必要です。本の装丁、帯、表紙などは売れ行きに関わる大切な部分。本文では、フォントやインクなどもデザインの一部です。

デザインをよくしようと思えば、プロのデザイナーやカメラマン、イラストレーターなどに外注する必要があるでしょう。そうした依頼にも費用がかかります。 紙やインクの質などにこだわる場合に必要な費用も、デザイン費です。

DTP

デザインとは別に、書籍の場合はDTPも必要です。DTPとは、印刷物のデータをパソコン上で制作する作業のこと。本のレイアウト作成と考えると分かりやすいかもしれません。

本には、文字だけではなく、イラストや写真が挿入されています。そうしたデータの配置や文字とのバランスを決めるのもDTPの大切な役目です。自分でDTPをできる知識・技術を持っていない限り、専門家に依頼することになるでしょう。DTPは、1ページ1,000円前後が相場と言われています。

成功者に必要な
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ついてチェック

自費出版における印税

自費出版では基本的に印税は発生しない

印税は、著者が出版社から受け取る著作権使用料のことです。出版社が著作物を使用して利益を上げる「商業出版」で発生します。自費出版では、基本的に印税は発生しません。

ただし、自費出版でも売れ行きに応じて金銭の支払いはあります。本の売上から経費を差し引いた額である「売上還付金」です。自費出版の場合、出版社は本の印刷の部分にサービスを提供しているだけで、著作物を使用した利益を上げるわけではありません。そのため印税は発生せず、基本的に売れた分はすべて著者の収入です。ただし、出版社系の自費出版サービスでは、出版の過程で出版社が負担した経費も少なからず存在するため、経費を差し引いた残りが著者に支払われます。売上還付金は、売上の50~70%程度になることが一般的です。

自費出版で印税が発生するケース

基本的に自費出版では印税は発生しませんが、例外となるケースもあります。出版社が売れ行きの予想をして、著者が指定する出版予定部数より多く出版した場合、上乗せした部数に印税が発生します。増刷・重版の場合も、当初より増えた分が印税の対象です。

また、発行部数によって印税が発生する仕組みにしている出版サービスもあります。

印税については、「自費出版だから関係ない」と決めつけず、後のトラブル予防のためにも、契約時にしっかりと確認しておきましょう。

自費出版する際の注意点

自費出版で最も注意したいのは、甘い収入の見込みを立てないことです。増刷や重版で印税が払われるといっても、増えた部分だけなのでそれほどまとまった金額は期待できません。自費出版で大きな利益になるのは、ベストセラーになるなど、相当な売れ行きが発生したときだけです。

また、仮に増刷や重版で売れたとしても、自費出版での印税は「実売部数」を元に計算されるケースが増えています。商業出版の印税は「発行部数」を元に計算されるので、増刷や重版が決まった時点で印税が決まりますが、実売部数で計算する場合、実際に売れた部数が確定するまで印税が決まりません。つまり、印税を受け取れるまでに時間がかかります。

まだ実際に売れていないうちから売れることに期待して散財してしまうと、見込みがはずれてしまうかもしれません。実際にお金を受け取る前に見込みでお金を使わないよう注意してください。

基本的には、利益を期待しない心構えで出版した方が上手くいくでしょう。

自費出版の価値はブランディング

自費出版では、本そのものからの直接的な収入より、間接的な効果を目指すことをおすすめします。自費出版によって知名度や信頼が増え、本業の仕事に良い影響を与えることは大いに期待できるでしょう。本の売上ではなく、本業が繁盛することで収入につながるケースです。

また、自費出版の内容が良ければ、商業出版の話が来るかもしれません。寄稿の依頼がもらえる可能性もあります。自費出版は、自分がどのようなジャンルに精通していて、どのような考えをもっているのかを表現しやすい方法です。自分のことを知ってもらうブランディングとしての価値があります。

「自分の経験を本にしたい」
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サンライズパブリッシング株式会社
一生無くならない、本という名の
自分アート。

【取材協力】サンライズパブリッシング株式会社

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