クロスメディア「パブリア」
パブリッシング株式会社
出版における印税について
本を出版するにあたって、印税がどうなっているのか気になる方も多いでしょう。また、印税という言葉は知っていても、どういった仕組みなのかについては詳しく知らない方もいるはず。ここでは、本を出版するなら知っておきたい印税について解説します。
そもそも「印税」とは
出版社が本を出版するには、著作権を持つ著者から使用許可を得る必要があり、著作使用の対価として支払われる著作権料が「印税」です。発行部数100万部超えのミリオンセラーともなると億を超える印税が入ってくることもあり、「夢の印税生活」という言葉を目にしたり耳にしたりしたことのある人も多いのではないでしょうか。
印税とひとくちに言っても、種類によって印税が発生する仕組みが異なります。本の印税の種類である、「刷り部数印税」と「発行部数印税」の2つの違いについて見ていきましょう。
刷り部数印税
多くの出版社で採用されている印税で、刷り部数印税という名前の通りに出版社が本を刷った分だけ支払われる仕組みになっています。本を刷った時点で印税が発生するため、たとえば1万部刷って1,000冊しか売れなかったとしても、著者には1万部分の印税が支払われます。
発行部数印税
刷り部数印税が本を刷った分だけ印税が支払われるのに対し、発行部数印税では定められた契約期間内に売れた本の分の印税が発生します。たとえば出版社が3,000冊の本を刷って、契約期間内に1,500冊売れた場合、著者に支払われるのは1,500冊分の印税です。
契約期間内に売れた本の部数で印税が発生するため、契約期間が過ぎないと著者は印税を受け取ることができません。著者側にデメリットがあるためか、発行部数印税を採用している出版社はそれほど多くはないようです。
印税の計算方法
出版における印税は、以下の式で計算することができます。
- 本の販売価格×部数×印税率
たとえば、定価2,000円の本を初版で3,000部刷り、出版社と刷り部数印税および印税率10％で契約した場合、著者に支払われる印税は2,000円×3,000部×10％＝60万円です。ちなみに印税が支払われるタイミングは出版社によって異なりますが、発売から2～3ヶ月後というケースが多いようです。
次に印税を計算するうえで必要となる、「販売価格」「部数」「印税率」の3つの要素についても解説します。
「販売価格」とは
販売価格とは、その名の通りに本を販売する際の価格です。販売価格の決め方は本の体裁やページ数、カラーまたはモノクロかなどで左右され、平均的な価格としては単行本で多い四六版なら1,000～2,000円、新書やA6版の文庫本だと500～1,000円ほどになります。出版社が出版費用を全額負担する商業出版の場合、出版社側で販売価格を決めるケースが多いようです。
「部数」とは
部数とは本を刷る量のことで、最初に本を販売する際に刷る量を「初版部数」、新たに増刷する際の量を「重版部数」と言います。商業出版では、初版をどれだけ刷るかは著者の希望ではなく、出版社独自のマーケティングや経験則で決定されるケースがほとんどです。小さな出版社であれば2,000～3,000部、大きな出版社なら5,000～1万部が一般的な初版部数になります。
著者が出版費用を全額負担する自費出版で、なおかつ著作権や出版権も著者に帰属する契約の場合、著者が初版部数を決めることができます。ただし、自費出版だと原則として印税は発生しません。出版社が出資して増刷した場合は、重版分のみ印税の対象となることはあります。
自費出版で著者が受け取れるのは、売上から自身が負担した費用を差し引いた分の利益です。自費出版の部数や利益については出版社ごとに契約形態や規約が異なるので、後にトラブルにならないよう事前にしっかりと確認しておきましょう。
「印税率」とは
印税率とは、販売額の何割を著者に支払うのか定めたものです。印税率は著者と出版社の間で話し合って決める場合や、出版社によって印税率が最初から決まっている場合もあります。商業出版の印税率の目安は10％です。ただし、初版部数や期待値などによって5％や8％で契約することもあります。
自費出版の場合、重版分から印税が発生する契約だと一般的に印税率は5～10％になるようです。原稿をライターに外注するなど第三者の手を借りているケースでは、第三者にも数％の印税を支払う契約を結ぶこともあります。
印税はいつ支払われる？
印税が支払われるタイミングは出版社によって異なり、基本的には3ヶ月半ごと、半年ごと、1年ごとのいずれかで支払われるケースが多いようです。そのほかにも、印税が一定額に達した時点で支払われるケースもあります。いずれにしても、出版社と契約する際は、印税が支払われるタイミングについてきちんと確認しておきましょう。
電子書籍の印税は？
電子書籍の場合、基本的に売れた数が印税に直結します。また、印刷代や紙代などの費用がかからないこともあって、紙の書籍よりも印税率が高い傾向にあり。たとえば、電子書籍の大手販売サービスのAmazon Kindleだと、印税率は35％または70％に定められています。Amazon Kindleで独占販売する場合は、印税率70％で契約できるようです。
紙の本よりも印税率を高めに設定できるので著者としては魅力的に感じますが、一方で電子書籍は出版社を介さないので、書籍の広告や宣伝を著者自身で行なわなければいけません。SNSで多くのフォロワーを抱えている、またはマーケティングに自信があるなど販売数を見込める著者でない限り、本を売るのに苦労することもあるでしょう。
また、電子書籍を選ぶ人が増えているとはいっても、市場規模は紙の本に比べてまだ小さいのが現状です。電子書籍は売れない限り印税が入ってこないため、高い印税率だけで判断せず、販売する媒体については慎重に検討しましょう。
自費出版の印税は？
印税は著作権使用料として出版社から支払われるものなので、自費出版の場合基本的に印税は発生しません。そのため、電子書籍と同様に、売れた分だけ著者の収入となります。
ただし、出版社系の自費出版サービスを利用する場合、出版社が経費を少なからず負担するため、売上から経費を差し引いた分が売上還付金として著者に支払われます。売上還付金は、売上の50～70％程度になることが一般的のようです。
印税で得た収入と税金の関係
印税は「販売価格×部数×印税率」で算出しますが、個人で出版する場合は所得税が発生するため、算出した金額をそのまま受け取れるわけではありません。会社員の給料と同様に印税が支払われるタイミングで源泉徴収が行なわれ、著者には印税から所得税が差し引かれた金額が支払われる仕組みになっています。
印税の税率については、100万円以下の場合は10.21％、100万円を超える分は20.42％の所得税（※）が発生。また、印税による収入があった場合は、確定申告が必要です。執筆で生計を立てているなら事業所得、副業なら雑所得として申告します。確定申告では、出版社との打ち合わせや取材のための交通費、執筆のために購入した資料の代金などを経費として計上することが可能です。
参照元：幻冬舎メディアコンサルティング（https://www.gentosha-mc.com/column/royalty/）
